【薬剤師が解説】ジェネリックが効かないは誤解？安さの理由・選定療養・体に合わない原因まとめ

ひろぽん｜現役薬剤師

急性期病院・調剤薬局勤務経験を持つ現役薬剤師。ジェネリック使用率80〜85%の病院で、実際の患者の治療経過を日々見てきた経験をもとに執筆。医療費と医療保険制度の両面から、患者目線の情報を発信しています。

1. 結論：ジェネリックは効くか

効きます。

私が勤務していた病院ではジェネリック使用率が80〜85%でした。毎日多くの患者さんがジェネリックで治療を受け、効果を出して退院していきます。これは日々の現場で実際に見てきた事実です。

ジェネリック医薬品は、先発医薬品と同一の有効成分を同一量含有しており、効能・効果や用法・用量も基本的には変わりません。先発医薬品と治療学的に「同等」であり、必要なデータに基づいて審査を行ったうえで厚生労働大臣が承認したものだけが供給されています（厚生労働省）。

2. なぜ「効かない」と感じる人がいるのか

医師を対象にした調査でも、「ジェネリックは先発品より効果が乏しいことがある」と回答した割合が6割近くにのぼったというデータがあります。一般の方がそう感じるのは当然とも言えます。原因は主に4つです。

① プラセボ効果・ノセボ効果の影響

高価な薬だと思い込んで服用した被験者と安い薬だと思い込んで服用した被験者を比べると、前者に高い効果が現れたという研究があります（厚生労働省Q&A資料）。逆に「効かないかもしれない」という不安が実際の体感に影響を与えることも知られています（ノセボ効果）。

② 見た目・名前の違いによる心理的違和感

錠剤の色や形、薬の名前は先発品とまったく異なります。「別の薬になった」という感覚は、心理的なハードルになりやすい要因です。

③ 体調変化のタイミングとの偶然の一致

病気の経過自体が変化するタイミングで切り替えると、「ジェネリックのせいだ」と感じやすくなります。因果関係と相関関係の混同は人間の自然な認知の傾向です。

④ 添加剤の違いによる体への影響（これは本物の違い）

これだけは「気のせい」ではありません。添加剤（錠剤の形を整えたり、飲みやすくしたりするための成分）が先発品と異なる場合があり、これが体調変化につながるケースが実際にあります。詳しくは後述します。

3. そもそもなぜ安いのか：開発コストの構造

先発品（新薬）が高い理由

新薬の開発には約9〜17年ほどかかり、300億円以上もの莫大なコストがかかります（EPARKくすりの窓口）。候補化合物の探索から始まり、細胞実験・動物実験・治験（健康成人・患者への臨床試験）を経て、ようやく厚生労働省の承認を得て販売されます。販売後もMR（医薬情報担当者）が各医療機関に赴き、情報提供・営業活動を行います。こうした莫大な投資を回収するために、特許期間（通常20年）の間、高い薬価で販売されます。

ジェネリックが安い理由

特許が切れると、他のメーカーが同じ有効成分の薬を製造・販売できるようになります。ジェネリック医薬品はすでに有効性や安全性が確立されている有効成分を使用するため、研究開発費用を約1億円に抑えられ、約3〜5年という短い期間での開発が可能となります（EPARKくすりの窓口）。

ジェネリックメーカーが行う試験は、主に次の2つです。

• 崩壊試験：消化管内で薬が適切にほぐれるか
• 溶出試験：有効成分が適切に溶け出すか

大規模な臨床試験は不要です。なぜなら有効成分の安全性・効果・副作用のデータは先発品メーカーがすでに蓄積済みだからです。開発コストがほぼかからない分、薬価は先発品の5〜6割程度に設定されます。

4. 「同等」という言葉の正確な意味

厚生労働省はジェネリックを先発品と「同等」と表現しており、厳密には「同じ」ではありません。生物学的同等性試験における許容域は±20%（対数変換を行う場合は80〜125%）とされています。厚労省はこの許容域について「先発品と後発品の治療効果の差を意味するわけではなく、血中濃度のばらつきを統計的に評価するために設定されたものであり、この許容域を満たせば治療効果は安全域をもって同等となる」と見解を示しています。

つまり「完全に一致」ではないが、「治療上問題のない範囲で同等」ということです。

5. 薬局がジェネリックを勧めてくる本当の理由

「なぜあんなに勧めてくるのか」という疑問への正直な答えです。

薬局がジェネリックの使用割合を高めると、調剤報酬（薬局の収入に直結する診療報酬）に加算がつく制度になっています。逆に使用割合が低いと減算のペナルティが課されます。つまり薬局経営の観点からジェネリックを推進するインセンティブが制度的に組み込まれているのです。

ただしこれには明確な国策的背景があります。日本の国民医療費は年間45兆円超。超少子高齢化が進む中でさらに増加が見込まれ、医療保険制度の持続が深刻な課題となっています。先発品メーカーには外資系企業も多く、国民医療費の抑制という観点からも国はジェネリックの普及を重要政策として位置づけています。

6. ジェネリックが体に合わないケースとその原因

体に合わない人は一定数います。ただしその原因のほとんどは、有効成分ではなく添加剤にあります。

添加剤とは、錠剤の形を整えたり、飲みやすくしたり、薬剤を安定させたりするための成分です。ジェネリックは有効成分のみ先発品と同一であればよく、添加剤は異なっていても問題ありません。

わかりやすい例を挙げると、乳糖不耐症（牛乳でお腹を壊しやすい体質）の方が、賦形剤として乳糖を使うジェネリックに切り替えた場合、下痢を引き起こす可能性があります。

7.【最新情報】先発品を選ぶと自己負担が増える「選定療養」とは

ジェネリックを選ぶ経済的な理由が、制度改定のたびに強まっています。

2024年10月〜：選定療養のスタート

患者の希望で後発医薬品のある先発医薬品（長期収載品）を選択する場合に、その差額の一部を患者自身で負担する仕組みが2024年10月に導入されました。導入当初の追加負担は先発品と後発品の価格差の4分の1相当で、この追加分には消費税（10%）もかかります。

2026年6月〜：自己負担がさらに倍増

2026年度の診療報酬改定で、この負担がさらに引き上げられます。後発医薬品のある先発医薬品を患者希望で使用する場合の特別料金が、価格差の「4分の1」から「2分の1」相当へ引き上げとなります。厚生労働省の公式ページでも、この変更が明記されています。

定期的に複数の薬を服用している方は、この差が月単位・年単位で積み重なります。年間で数万円の負担増になるケースもあるため、特に慢性疾患で長期通院している方は注意が必要です。

「医療上の必要性がある」場合は追加負担なし

以下の4つのいずれかに医師が該当すると判断した場合は「医療上の必要性がある」として、追加負担なしで先発品を処方してもらうことが可能です（厚生労働省）。

• 先発品と後発品で承認された効能・効果に差があり、治療上先発品が必要な場合
• 後発品で副作用・相互作用が生じた、または先発品との間で治療効果に違いが出た場合
• 学会ガイドラインで後発品への切り替えが推奨されない場合
• 剤形上の理由で後発品の調剤が困難な場合

以前にジェネリックで体調不良を経験した方、血中濃度の精密なコントロールが必要な薬を服用している方は、担当医に相談のうえ「医療上の必要性あり」として処方してもらえないか確認してみてください。

8. 結局、私たちはどう選べばいいのか

原則として、ジェネリックを選ぶことをおすすめします。

こんな人には特におすすめです。

• 高血圧・糖尿病・脂質異常症など、慢性疾患で定期的に通院している
• 複数の薬を長期服用しており、薬剤費の節約効果が大きい
• 医療保険制度への貢献も意識したい

一方で、次のケースは例外または要相談です。

• ジェネリックが存在しない薬（特許期間中の新薬）
• 血中濃度の精密なコントロールが必要な薬（主治医に確認）
• 過去に添加剤でアレルギーや体調不良が出たことがある方
• 医師から先発品を指定されている場合

まとめ

※本記事は2026年4月時点の情報をもとに作成しています。制度の詳細は厚生労働省の公式ページ等で最新情報をご確認ください。
※この記事は一般的な情報提供を目的としています。個別の薬の選択については、担当医・薬剤師にご相談ください。